賃貸併用住宅を建てる施工会社、詳細プランの決め方

いよいよここまで来ました。ここまでで賃貸併用住宅を建てる土地と資金は手に入れていますので、あとは建物だけです。

苦労した分、自分が快適に暮らせるように、賃貸入居者が満足できるように、限られた予算の中でできるだけいいものができるようにあと一踏ん張りです。

ここからは施工会社決定から建築までの流れについて纏めていきます。

建築を依頼する施工会社を決めましょう

まずは賃貸併用住宅の建築を依頼する施工会社を1社に決める必要があります。

見積りの段階ではいくつかの施工会社のプランをもらっていると思いますので、その中に気に入ったプランがあればそれを使いますし、なければ改善したいポイントを伝えてプランの見直しを各施工会社に依頼します。

その際、もっと快適にしてくださいとかではなく、リビングは○畳以上必須とか、賃貸は独立洗面台必須などとできるだけ具体的に指示をしましょう。

一番気に入ったプランが決まったら、後で揉めたくないので、その施工会社が希望の納期、予算内での建築が本当に可能かもう一度確認しておきましょう。中には受注するために無理に値段を下げて、受注してから「この金額、納期ではできない」という業者もいます。

対面で話して問題なさそうなことが確認でき、信用できそうであればその施工会社に決めればよいですが、回答が曖昧だったりして信用できそうでない場合は別の施工会社に気に入ったプランで建築できないか相談するのも手です。

実際に自分も生活する住宅の建築を任せるのですから、プランがいいだけでなく信用できるところを選びましょう。

施工会社が決定すると建築プランも決まりますので、契約後はすぐに詳細仕様のすり合わせに入っていきます。

詳細仕様とは玄関ドア、室内ドア、床材、壁紙、キッチン、トイレなどの設備のことです。

平日は仕事のある方がほとんどだと思いますので毎週末施工会社と壁紙やドア、床材などの詳細を決めていきます。

キッチンやトイレなどは実物を見るためにメーカーのショールームにも足を運びます。実物を見られるものはできるだけ見ておいた方がいいです。

おそらくこの時期が時間的には一番忙しいのではないかと思います。毎週末、施工会社との打合せとショールーム見学ですが、自分も住むわけですから真剣に選んでいるとあっという間に過ぎていきます。

予算もあり、どうしても自分の希望どおりにならない部分も出てきますが、ここでこだわりすぎると納期に間に合わなくなるので気を付けてください。

この時に賃貸部分の詳細仕様も決めることになりますが、ここはこだわってください。例えば今の時代ウォシュレットは必須でしょうが、施工会社はコストを優先しますのでこだわらないと付かないこともあります。

実際に自分が借りて住むことをイメージして借りてもらえる部屋にしていきましょう。

施工会社を決めて契約するとすぐに詳細の詰めに入りますが、それと並行して建築計画公開のための標識看板の設置、建築確認申請が進められ、現地に古屋があれば解体して地盤調査が実施されます。

建築計画公開の標識看板は、これからこの土地にこれくらいの建物が建ちますよと周囲に公開するために行うもので、建築確認申請の事前に設置することが義務付けられています。

地盤調査の結果、問題がある場合は地盤補強工事が必要になります。地盤は調査しないと補強の要否が分からないので通常見積りには含まれておらず、実施する場合は追加費用です。補強工事の規模によって費用は変わりますが100万円くらいみておけば十分だと思います。

住所に沢などの水辺を連想するような文字が入っていると、昔はそういう場所だったことを意味していることが多く、地盤が弱い可能性が高いそうです。地盤補強工事が不要だったり規模が小さくて安く済んだ場合はその分設備に費用をかけてもいいでしょう。

無事に地盤補強が終わり、確認申請の許可が得られると基礎工事が始まります。基礎工事開始の前には地鎮祭を行いますが、最近は地鎮祭をやらない方も多く、割合としてはだいたい半々くらいだそうです。

やっと工事が始まりますが、ここまでくるとあとはスケジュール管理と何か問題があったときの方針決めくらいでほとんどやることはなくなります。

特に問題がなければ職人さんに頑張ってもらうだけですので定期的に差し入れを持って現場を見に行ったりしましょう。

職人さんからすると建築主に見られていると作業しにくいかもしれませんが、ちゃんと見てますよというのと、差し入れするので頑張ってくださいというメッセージを伝える意味でも足を運びましょう。

後は無事に完成するのを待つばかりです。進捗具合に不安がある場合は施工会社にどんどん連絡してください。黙ってると後回しにされる可能性もありますので気をつけてください。

完成が見えてきたら賃貸部分の管理を依頼する業者を決めましょう。