転職先に大企業を選択する時のポイントとは？

転職時における企業選択は転職が成功するかどうかの重要なポイントです。

今回は転職先に大企業を選択する時のポイントを見ていくことにしましょう。

大企業という理由で大丈夫？

もし、今のあなたが勤めている会社がいわゆる「中小企業」であったなら、高収入や安定性を求めて大企業や東証一部上場企業に目が行くことでしょう。

これらの企業では通年で経験者採用の募集を自社サイトで掲載していることも多く、転職する気の有無にかかわらず一度は目にしたことがあると思います。

しかしながら、本当に大企業は転職先として魅力のある選択肢なのでしょうか？

大企業を転職先として選択する場合に考えられるメリット、デメリットは以下が挙げられます。

大企業に転職するメリット

上場企業ならば経営の透明性が高く基盤が安定している
給与水準が高い
有給休暇の消化など福利厚生面が充実している
定年時の条件が恵まれている

大企業に転職するデメリット

出世競争が激しい
人事が職場と直結していない面があり、希望の職場に就ける可能性が低い
全国に拠点を持ち、転勤・異動が頻繁なのでマイホームを持てない
個としての才能を発揮する機会がない

転職先が大企業だからといっても一長一短があり、あなたの希望が叶う条件は揃っているとは言いにくいのが現状です。大企業となりますとお役所的な側面もあり、中小企業と比べ理不尽な面も見えてきます。

その会社で何がしたいのか

転職先選びで最も重要になるのは、あなたがその会社で一体、何をやりたいのか？その一点に絞られることでしょう。その点がハッキリしてさえしていれば、会社の規模が大きかろうが小さかろうが大した問題では無いということです。

例えば大企業にはネーミングバリューがあります。その会社名を聞いただけで誰でもピンと来る認知度の高さが挙げられます。しかしながらあなたが求めているのは、そういったネームバリューだけでの自己満足で良いのでしょうか？

会社の知名度、世間への認知度などは企業の規模は問いません。転職において重要なのは、あなたが何をしたいのかをハッキリさせて目的意識を持つことから始めるべきです。その上で求人に対して、その会社の業務内容やどんな職種があり、将来性や企業規模といった優先順位を決めていくと良いでしょう。

大企業というところは確かに待遇面、労務面において恵まれています。コツコツと勤続年数を積み重ねれば、定年退職時の退職金のレベルは中小企業の比ではありません。またよほどの不祥事を起こさない限り、解雇されることもありません。欲を持たず、会社からの希望に沿わない人事に対しても従順に従っていれば老後の人生もある程度、安泰という側面も確かにあります。

大企業の求人は転職において欠かせない案件であることに違いはないのです。

生涯年収で決めるなら大企業？

転職をしたいと思う時の最大の理由の一つは、現状の給与に対する不満が大きいことでしょう。せっかく、苦労して就活を終え、第一志望先の会社ではなかったとはいえ、就職することに成功しました。しかし、入って１か月も立たないうちに、給与水準が当初、思っていたレベルにほど遠いという現実を知らされました。さて、あなたならどうしますか。

ここで客観的に考えていただきたいのが生涯年収です。

新卒で大企業に入社した場合、定年の６５歳まで働いたとしておおよその金額は３億円前後から２億円の半ばあたりの額と言われています。

一方で中小企業では同じ期間働いたとしても、そこまでは届かないと思ったほうがいいでしょう。

更に大企業は定年退職時の退職金のレベルが中小企業と比較し支給額が高い傾向にあります。大企業だと１千万円超のレベルも普通ですが中小だとそこまで届かないケースも稀ではありません。

逆に退職金制度自体が用意されていない会社もたくさんあります。この観点からみれば転職先には是が非でも大企業を目指したくなるのも当然の考えとなるでしょう。

大企業で成功できる確率は２０％以下？

しかしながら大企業は、そう甘いところではありません。確かによほどの不祥事を起こさない限り「解雇」という憂き目には会いませんが、会社全体の業績が芳しくなくなってきたらば、容赦のないリストラが頻発します。

更に大企業は６０歳までの定年が保証されているところはそう多くはありません。金融系の企業などは５０歳を過ぎれば一旦、退職扱いをされ再雇用という形に変わります。その時はその人の退職時の役職や能力のレベルによりシビアな給与体系に変わります。勤務先も系列関係先への出向や再就職などに変わります。年収３億円を獲得できる人はその会社の上位２０％程度なのかも、という事もありえるのです。

そのあたりは６５歳までの雇用を保証する中小企業とはかなり意味合い変わってくるのです。だから、大企業が何をおいても最優先、という考えは若い年齢のうちだけのものなのかも分からないのです。