土地の次は融資してくれる金融機関探しへ

賃貸併用住宅のコンサルティング会社から都内の土地を6つ紹介してもらった私は、その中の1つである下北沢の土地に賃貸併用住宅を建てることを決意しました。

そして土地を紹介してもらったその日の内にその土地の購入申し込みをしました。

土地の購入申込を指値で行う

価格は6180万円でしたが、コンサルティング会社のアドバイスもあって、少しでも安く買いたいので端数部分を削った6000万円なら買いますよという指値での購入申し込みをしました。

数日後に売主から回答がありましたが値引きはできないという回答で、逆にちょうど価格の見直し（値上げ）を考えていたが、今であればこのままの価格でよいとのことでした。

元々の値引きなしの値段で考えていたので、指値は諦めてそのままの価格で購入することになりました。

端数といっても180万円ですから、簡単には下がらないようですが、すんなり下がるケースも結構あるそうなので、不動産を購入される際はダメもとで指値してみることをお勧めします。

さて、土地の購入申込はしましたが、当然6180万円もの現金を持っているわけがありませんので、購入するためには融資を受ける必要があります。

土地の購入契約には融資特約を付けてもらいました。融資特約とは、審査がとおらず融資が受けられなければ無償で解約できる特約のことです。

土地を購入するための融資の申込先を探します。

今回は賃貸併用住宅のメリットである住宅ローンを利用するので、自宅部分が半分以上で住宅ローンが使える金融機関である必要があります。

これに関しては賃貸併用住宅のコンサルティング会社が調整をしてくれました。いくつかの金融機関にヒアリングしてもらい、希望額を融資してくれる金融機関を探してくれました。

ほとんどの金融機関が半分以上が自宅であれば問題なく住宅ローンが使えます。中には3分の1以上が自宅であれば住宅ローンが使える銀行もありました。

ただ、当時の私の場合、転職してちょうど１年が経過したところで、その職場だけでの年収を証明する源泉徴収票がない状態でした。

転職後の方が年収は上がっていたので、転職後の収入だけで審査してくれる金融機関があればその方が融資額は大きくなるはずです。

しかし、ほとんどの金融機関が前年の源泉徴収票での審査しかできないとのことでした。

そんな中、とある銀行は、申込する年の半年以上が経過（つまり7月～12月）していれば、1月から毎月の給与明細を提出することでその年の見込み年収での審査が可能ということで、その銀行に融資の申込みをするのが最も融資額を多くできることから、その銀行に申込をしました。

見込み年収で融資審査を申し込んだので、以下の資料を銀行に提出しました。

なかなか面倒ですが、1日休暇をとれば全部用意できます。

勤続年数が１年ちょっとと短いこともあってか、上記の他に給与の中の住宅手当について、自宅になった後も同額が支給されるのかという問合せがあり、それを証明するために社内規定を印刷して提出したりもしました。

そのかいあって無事に審査を通過し、希望額満額での融資がうけられることになりました。住宅ローンは、通常目安として年収の６倍程度まで借りられるといわれてますが、このときは８倍強の融資をうけられました。

前年の年収ではなく、その年の見込み年収に対して8倍強という融資が実現できたことにはコンサルティング会社の方も驚いていました。

融資の条件はその時の環境によって大きく異なりますが、同じ時期であっても金融機関によっても異なります。

例え1つ目の金融機関がダメだったとしても、とにかく多くの金融機関に問い合わせてみるのは大事だというのを身をもって感じた瞬間でした。